人工知能学会 2026 参加レポート - ドワンゴ教育サービス開発者ブログ

e-learningプロダクト開発部データ活用システム開発セクションでなんとか働いている堀です。 2026年6月8日から12日にかけて、群馬県高崎市で開催された「第40回人工知能学会全国大会(JSAI 2026)」に参加しました。ドワンゴ教育事業はゴールドスポンサーとしての参加です。本記事では、参加・聴講・発表で得られた気づき・感想をレポートします。

JSAIとは

JSAIは、名前の通り日本の人工知能の関係者が一堂に会する年に一度の学会です。年々規模が大きくなっているらしく、今年は初の5日間開催 & 参加者5000人超えとなったようです。

ここまで規模が大きいのは2つの理由があると感じました。 1つ目は間口の広さです。今やAIといえば、チャットボットやロボットなどの高度な技術を想像する人が多いかと思います。一方JSAIではより幅広く「統計的手法による分析」や「AIに関する社会の意識調査」などの研究者も参画しており、多種多様なドメインが集まる学会になっています。 2つ目は、企業と研究者の距離が近く、企業側も研究者に負けないほど積極的に発信していることです。実際に学会側でも、企業が発表できる機会を数多く用意しており、通常の企業ブースに加え、「インダストリアルセッション」「ランチョンセミナー」といった企業の発表を主軸としたセッションも連日開催されていました。

発表

ドワンゴ教育事業からは以下の2件の発表をしました。

スポンサーの発表で構成されるインダストリアルセッションにて、「ドワンゴ教育事業におけるデータ分析基盤 / 活用サービス開発」
一般セッションの発表として「ICCに基づく損失関数と対照学習を活用したテキストデータからのIRTパラメータ推定」

ドワンゴ教育事業におけるデータ分析基盤 / 活用サービス開発

インダストリアルセッションということで、主に我々のチームにおける取り組み、データ基盤を活用したサービス開発の概観について田沼が発表しました。

内容としては、

ネットの学習で高卒資格が取れる「仕組み」作りだけでなくより良い学習体験・学力向上を目指す
学校のシステムという新しい体験を提供するハードルが比較的高い環境において、新機能をデータ分析基盤とラボ環境で企画・開発
具体的な事例として項目反応理論（Item Response Theory; IRT）を用いた学力試験やその必修化、参加者向けフィードバックを紹介

あたりの話をしました。発表後にも様々な方々からお声かけもいただき、本取り組みに関心を寄せていただけたことを大変ありがたく感じました。

ICCに基づく損失関数と対照学習を活用したテキストデータからのIRTパラメータ推定

物騒なタイトルですよね......自分でもそう思います。ただやっていることはシンプルで、「問題テキストから直接難易度を推定するモデルを作った」という話です。

もうちょっと真面目に話すと、IRTの困難度・識別力を教師データとして自然言語処理で難しさを推定するアプローチが先行研究で報告されています。本発表ではそこの損失関数などを改良することで、より適切なパラメータ推定が可能になったことを報告しました。このパラメータ推定モデルを活用することで、すべての問題の難しさを概算できるようにし、適切な難易度の試験作成や問題の提示ができるように応用していきたいです。正誤結果・問題文・IRT推定結果が十分に揃っていたからできた取り組みであり、大規模に教育データが収集・活用できる環境の整ったドワンゴ教育事業ならではの研究になったのではないでしょうか。近々、これに関して別途開発者ブログを公開予定ですので、詳細は続報をお待ちいただければ......

発表前に、それなりに想定質問の回答を用意してきたのですが、JSAIはいろいろなドメインの専門家がいるためか、思いもよらぬ質問もあり、結構人により見ている観点が異なるのだと刺激になりました。聴きに来てくれた方、ありがとうございます！

企業ブース

ドワンゴ教育事業で企業ブースの出展も行いました。特に我々のチームの活動である「新機能の企画開発・データを活用した検証・データ分析基盤」にフォーカスしたポスター展示等を行いました。我々のチームでスポンサーブースを出すのは実は初めての試みだったのですが、ブースにお越しいただいた方の中には、N高グループ（N高等学校・S高等学校・R高等学校）・ZEN大学の関係者や、その周りの方々、ニコニコ動画が好きな方々などもいらっしゃり、本当に様々な方々とお話させていただくことができました。

個人的な所感としては技術的な内容そのものに限らず、取り組みの位置づけや今後の展望についての話題も多かったのかなと感じました。人工知能分野において、技術の発展そのものに加え、それをどのように社会や現場で活用していくかという観点にも関心が向けられつつあること、また学会の性質上、教育に携わる方々が多く参加されていたことも、その背景にあったのではないかと感じています。